最近、ビジネスに関心を持っており、ちょっと年配のアメリカ人と話をしている際に、何気なく「ビジネススクールに行ってみたいなあ」とつぶやいた。すると、下記のような忠告を受けてしまった。
「ビジネススクールに行くかどうかを決定するには、ビジネススクールの学費がいくらになるかしか考えていないかもしれないけれども、ビジネススクールに行っている間仕事をしないのであれば、その間に得られるはずの収入をプラスしなければならない。その合計額を、ビジネススクールに行ったことで、現在よりもいくら多く年収を得られる職に就けるかどうかを予想し、ビジネススクールに行ったことで失った収入プラス学費を何年間で回収できるかを計算するんだよ。それをもとに、ビジネススクールに行くかどうかを決定しなければならない。そうすると、かなりの場合、ビジネススクールに行くこと、特に、有名な学費の高いビジネスに行っても元が取れないんだよ。」
確かにそう考えると、仕事を辞めて、自分の金でビジネススクールに行くなんてとんでもない話だと思った。どう考えても元が取れるとは思えない。
それと同時にいくつかの考えが頭を巡った。
日本の大手企業、特に商社などは、若手の優秀社員をビジネススクールや、ロースクールに会社のお金で行かせて、さらにその間、給料まで出すということをしているが、その場合、社員にとってみれば学位が取れて、知識が増えて、履歴書の見栄えが良くなるが、失うものは何もないわけだ。学位を取り終わった後に就職活動をする必要もない。アメリカに留学するなら、この方法が最善である。今留学を考えている人に対しては、会社が金を出してくれないなら、留学するのは、余程考えてからにすべきだと忠告したい。
また、日本の法科大学院に行くのは、どんなに頭をひねっても経済的な理由が見つからないと思った。特に、社会人が仕事を辞めて法科大学院に行くのは、自殺的である。法科大学院の場合、学費自体はアメリカのロースクールと比較すると安いが、収入が得られない期間が長すぎる。2年の法科大学院に行っても、修習が終わるまで収入が得られないとすると、4年近く得られるはずの収入が得られないのである。
また、転職が容易でなく、転職することで給料が下がる可能性が高い日本で、一旦会社を辞めることはリスクが高い。
特に、日本の社内弁護士の給料は一般の社員とほとんど変わらないのであるから、法科大学院を卒業して弁護士資格を得たからといって以前よりも多額の収入を得られることがない。つまり、いくら働いても働いても、学費と得られたはずの給料を取り戻すことができないのである。
結局失っただけになり、老後に、あの時に法科大学院にいっていなければ、もっと生活が楽だったかもしれないと後悔することになるのだろう。